『中･四国アメリカ文学研究』　投稿規定

投稿規定／「シンポジアム報告」執筆要領／「書評」執筆要領

(2023年6月改定)

投稿規定

１．資　格：本学会会員であること。

２．内　容：アメリカ文学全般に関する、未公刊の研究論文。基本的には単著とする。共著の場合は申し込み時に相談すること。

３．制　限：投稿原稿は、完成原稿とし、一人につき１篇とする。

４．体　裁：１）執筆に際してはワープロ・ソフトを使用し、和文・英文とも、仕上がりページの書式（A４版で、１ページ43字×38行、文字のポイントは11）に設定すること。

２）和文の場合は、注を含む9枚以内の本文（引用文献は本規定の枚数制限外とする）に、300語程度の英文アブストラクトと5つ以内のキーワードを付すこと。英文アブストラクトはネイティブチェックを受けること。

３）英文の場合は、注を含み11枚以内の本文（引用文献は本規定の枚数制限外とする）に、300語程度の英文アブストラクトと5つ以内のキーワードを付すこと。本文および英文アブストラクトはネイティブチェックを受けること。

４）和文の場合は、外国語の固有名詞（人名・地名）および作品名は日本語で示し、初出の箇所でその原綴りを丸括弧内に表記すること。ただし、よく知られている場合は省略してよい。

５）本文中の引用の仕方、注および引用文献の表記の仕方、英文原稿（英文アブストラクトを含む）のスタイル等に関しては、MLA Handbook for Writers of Research Papersの最新版に従うこと（Works Cited方式とする）。

６）投稿論文には、氏名、謝辞、口頭発表の仔細などは記載せず、表題のみを記すこと。

７）投稿論文には、通し番号を付すこと。

５．提　出：１）打ち出し原稿２部を提出すると共に、MS ワードで作成した添付ファイルをメールで送ること。

２）中・四国アメリカ文学会のホームページにある「投稿チェックシート」をダウンロードし、必要事項を書き込み、打ち出し原稿と共に送付すること。

６．締　切：１）投稿希望の場合は、毎年10月末日までに、⑴論文の表題、⑵和文・英文の別、⑶予定枚数、⑷氏名、⑸所属、⑹住所・電話番号・メールアドレスを、葉書あるいはメールで連絡すること。

２）投稿の締切は、毎年1月10日とする。期限厳守。

7. 宛　先： 〒734-8558

広島県広島市南区宇品東1-1-71　県立広島大学　栗原武士研究室　宛

tk-kuri＜アットマーク＞pu-hiroshima.ac.jp

(<アットマーク>を@に置き換えてください。スパムメール防止のため)

8. その他：投稿原稿は返却しない。採用決定後、修正原稿を添付ファイルとして編集事務へメールで送ること。

「シンポジアム報告」執筆要領

１．年次大会のシンポジアムを『中・四国アメリカ文学研究』に「報告」として掲載する。

２．内　容：会報に掲載される「要旨」とは異なり、発表時点の内容を反映させるもので、プロシーディングに準じる。

３．形　式：シンポジアム全体のタイトル、コーディネーターによる「まえがき」、および各発題者の個別のタイトルと報告の順序で構成し、発題順を掲載順とする。なお、シンポジアムで発表したものが本会誌に論文として掲載されるときは、「まえがき」にその旨を記して、その発題者の「報告」は割愛する場合もある。

４．体　裁：『中・四国アメリカ文学研究』の投稿規程に準じ、原稿は仕上がりページの書式（Ａ４判で、43字×38行、文字のポイントは11）に設定し、「注」と「Works Cited」を含んで、「まえがき」は2枚、各報告は4枚とする。英文アブストラクトは不要。

５．提　出：コーディネーターは各発題者の原稿を集約し、MSワードで作成した添付ファイルを、以下の編集室の宛先へ送付すること。締切は会誌の投稿規程に準じ、毎年１月10日とする。

６．宛　先： 〒567-8502

大阪府茨木市西安威2-1-15　追手門学院大学　増崎恒　宛

masukou＜アットマーク＞otemon.ac.jp

(<アットマーク>を@に置き換えてください。スパムメール防止のため)

７．執筆分担金を支払う必要はない。

「書評」執筆要領

１．会員が関わって出版された優れた研究書等の書評を、『中・四国アメリカ文学研究』に掲載する。

２．対　象：過去一年間に、会員が関わって出版された優れた研究書等。

３．体　裁：『中・四国アメリカ文学研究』の投稿規程に準じ、原稿は仕上がりページの書式（Ａ４判で、43字×38行、文字のポイントは11）に設定し、3枚以内とする。

４．提　出：MSワードで作成した添付ファイルを、編集室の許へ送付すること（「シンポジアム報告」執筆要領６を参照）。締切は毎年2月末日とする。

５．執筆分担金を支払う必要はない。